上記機能の追加により、細やかなセグメント配信やユーザブロック率の減少、開封率・クリック率の上昇、メールアドレス資産の獲得などが見込めます。

今回の連携システムは、LINE@登録後にそのユーザのメールアドレスを獲得し、紐付ける機能に加え、既にメールアドレスが格納されているDBがあり、そのDBとLINE@に登録されているユーザの紐づけも可能となりました。

これにより、例えば、LINE@でのセールスでは購入しなかったユーザAと、同じメールアドレスで購入があった場合、自動的にユーザAへのセールス関係のLINE＠メッセージなどを停止することが可能となります。